EBITDA（イービッダ）とは　経営者が知っておきたい定義と活用法

EBITDA（イービッダ）

中小企業の経営改善やM&A、事業承継を検討する経営者にとって、自社の「真の稼ぐ力」を把握することは極めて重要です。その際、世界的な指標として頻繁に用いられるのがEBITDA（イービッダ）です。

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EBITDA（イービッダ）の定義と算出方法

EBITDAとは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の略称であり、日本語では「利息・税金・減価償却前利益」と訳されます。

厳密な計算式は複数存在しますが、中小企業の経営実務においては、以下の簡便的な計算式が一般的に使われます。

EBITDA ＝ 営業利益 ＋ 減価償却費

この指標が重視される最大の理由は、「企業が本業で稼ぎ出す純粋なキャッシュの流れ（営業キャッシュフロー）」を浮き彫りにできる点にあります。

支払利息や税金、そして過去の設備投資の結果である減価償却費を差し引く前の利益を見ることで、国ごとの税制の違いや会計方針、金利水準、設備投資のタイミングに左右されない、事業そのものの収益性を測定することが可能になります。

M&AにおけるEBITDA（イービッダ）の重要性

M&A実務において、EBITDAは買収価格（企業価値）の妥当性を判断するための「物差し」として機能します。

① 投資回収期間の目安（EBITDA倍率）

買い手は、投資した資金を何年で回収できるかを重視します。これを示すのが「EBITDA倍率」です。

EBITDA倍率 ＝ 企業価値 ÷ EBITDA

この数値が「10」であれば、買収にかかった費用をその会社の10年分のキャッシュフローで回収できることを意味します。一般的には、この倍率が10倍以内におさまっていれば、適正な価格であると判断される一つの目安となります。

② 「のれん代」算定の基礎

中小企業のM&Aでよく用いられる「年買法（ねんばいほう）」では、企業価値を「時価純資産 ＋ のれん代」で算出します。

このうち、目に見えない会社の価値である「のれん代」を計算する際、EBITDA（営業利益＋減価償却費）の3〜5年分を上乗せする手法が広く浸透しています。

この記事の引用元：『社長の賢いM＆A』（ビジテックキャピタル社長 福岡雄吉郎著）

著者 福岡雄吉郎氏について：2005年名古屋大学卒業、その年に公認会計士試験に合格。大手監査法人を経て、29歳のとき、日本有数の経営コンサルタント井上和弘氏の著書『カネ回りのよい経営』（日本経営合理化協会刊）に衝撃を受け、井上氏が率いる株式会社 アイ・シー・オーコンサルティングの門をたたく。以降、井上氏のもとで、税務対策、資金繰り対策、高額退職金支給、株式承継にたずさわり、実践的な実務を徹底的に叩き込まれる。会計や税務の専門知識を活かしつつ、卓越した情報収集力・分析力・交渉力で、悩めるオーナー経営者の企業参謀として東奔西走の毎日を送っている。